介護現場で働く中で、「夜勤回数が不公平だ」と感じたことはありませんか？
同じ職場で働いているのに、自分だけ夜勤が多かったり、逆に希望よりも少なくて給料が減ってしまったりと、夜勤シフトに関する悩みは多くの介護職員が抱える共通の課題です。
夜勤は体力的にも精神的にも負担が大きく、回数の偏りが続くと仕事へのモチベーションや人間関係にも影響を及ぼしかねません。
この記事では、介護職における夜勤回数の不公平がなぜ起こるのか、その背景や現場でよくある悩み、平均回数や法律の規定、そして不公平を感じたときに取るべき対策や相談方法まで、現場経験をもとにわかりやすく解説します。
夜勤回数の不公平で悩んでいる方が、少しでも安心して働けるよう、具体的な知識と解決策をまとめています。今の状況を変えたい、納得できる働き方をしたいと考えている方は、ぜひ最後までご覧ください。
夜勤回数 不公平とは？介護現場でよくある悩み
介護施設では日常的にシフト勤務が組まれており、夜勤も業務の一部として欠かせません。
しかし、夜勤回数に明らかな偏りがあると、「自分ばかり多い」「あの人は少ない」といった不公平感が生まれやすくなります。
夜勤はただでさえ心身への負担が大きく、睡眠リズムの乱れやストレス、健康への影響も懸念されます。
また、夜勤手当は給与に大きく影響するため、回数が少ないことで「給料が減る」といった経済的不満につながることもあります。
こうした状況が続くと、働く意欲の低下や職場内の人間関係の悪化にも発展しかねません。
夜勤回数の平均と労働基準法の規定
一般的に、介護職の夜勤回数は月4～5回程度が平均とされており、これを基準にシフトが組まれている施設も多くあります。ただし、地域や施設の規模、人員構成などによってばらつきがあるのも実情です。
夜勤の法的な定義については、労働基準法では「午後10時から午前5時までの勤務」を深夜業とし、一定の割増賃金が必要とされています。
また、深夜業が継続することで健康に悪影響を及ぼす可能性があるため、適切な休息や連勤の回避が推奨されています。
表：夜勤回数の参考データ（目安）
| 項目 | 内容 |
| 全国平均 | 月4〜5回（2交代制 ※資料参照） |
| 深夜業の定義 | 22時〜翌5時（労働基準法） |
| 割増賃金 | 通常賃金の25％以上 |
※参照：日本医療労働組合連合会（医労連）「2022年介護施設夜勤実態調査結果」
夜勤回数が不公平になる主な理由
夜勤回数の偏りは、以下のようなさまざまな要因によって生じます。
- シフト作成の偏り
作成担当者の感覚や慣例で、「いつも夜勤をしてくれている人」に多く割り振られることがあります。 - 職員のスキルや希望、家庭事情の違い
資格や経験の有無、家庭との両立などにより、「夜勤は避けたい」「夜勤が可能」など個々の事情が反映され、回数に差が出る場合があります。 - 人員不足や施設の事情
慢性的な人手不足の現場では、夜勤に入れる職員が限られており、同じ人に負担が集中することが少なくありません。
これらの理由が複雑に絡み合い、夜勤回数に差が生じることで、不満やトラブルの火種になることもあります。まずはその背景を理解することが、公平な職場づくりへの第一歩になります。
夜勤回数が不公平な場合のデメリットと影響
夜勤回数に偏りがある状態が続くと、介護職員自身だけでなく、職場全体にもさまざまな悪影響が及びます。
体力的・精神的な負担が大きくなるのはもちろん、夜勤手当による収入の差、そしてチーム内での人間関係の悪化など、多くの面で支障が出てくる恐れがあります。
ここでは、夜勤回数が「多すぎる場合」「少なすぎる場合」の両方の悩みを整理して紹介します。
夜勤回数が多い場合の「きつい」悩み
夜勤回数が多くなると、まず問題となるのは身体的な疲労の蓄積です。
夜勤では生活リズムが大きく崩れやすく、特に連続夜勤が続くと、慢性的な睡眠不足や疲労感が抜けにくくなります。
睡眠の質が下がることで、体調不良を引き起こしやすくなるだけでなく、注意力の低下による業務ミスのリスクも高まります。
また、精神的なストレスも無視できません。日勤と比べて人手が少ない夜勤では、トラブル発生時の負担が重くのしかかります。
加えて、「自分ばかりが夜勤を多く担当している」と感じると、モチベーションが低下し、職場に対する不信感が募ることにもつながります。
主な影響（夜勤が多すぎる場合）
- 慢性的な睡眠不足
- 体力の消耗・免疫力の低下
- ミスや事故のリスク増加
- 精神的ストレス・不満の蓄積
夜勤回数が少ない場合の「給料が減る」悩み
一方で、夜勤の回数が極端に少ないことで悩む職員もいらっしゃるでしょう。夜勤には夜勤手当が支給されるため、日勤のみの勤務が続くと、基本給に加算される手当が得られず、毎月の収入が減ってしまいます。
特に一人暮らしや家計を支えている職員にとっては、数千円～1万円以上の差が出ることもあり、生活への影響は無視できません。
また、「夜勤に入りたくても入れない」「特定の人だけが夜勤を担当している」という状況が続くと、シフトの偏りに対して不公平感を抱きやすくなるでしょう。
こうした状況が続くことで、大きな不満につながる可能性があります。
主な影響（夜勤が少なすぎる場合）
- 夜勤手当が得られず収入減
- 将来的な生活設計への不安
- シフトの不公平感によるモチベーション低下
- 職場内での「差別」や「えこひいき」との疑念
夜勤回数の不公平を感じたときの対策・相談方法
夜勤回数に対して不公平だと感じたとき、そのまま我慢し続けることは心身ともに大きな負担となります。
不満をため込まずに、冷静かつ適切な方法で相談・対処していくことが大切です。
ここでは、現場職員として取れる具体的な行動や相談時の注意点、そして改善が難しい場合の選択肢について解説します。
相談時に気を付けたいポイントと伝え方
夜勤の偏りに対して改善を求める際は、感情的になるのではなく、できるだけ事実と根拠を示して冷静に伝えることが重要です。
自分の夜勤回数と他の職員との比較、勤務シフトの内容などを記録しておくと、客観的な話がしやすくなります。
上司やシフト作成者に相談する際は、「平等にしたい」「不満を解消したい」といった建設的な言い回しを心がけましょう。
相談時のポイント
- 自分の夜勤回数を記録し、他者との違いを明確にする
- 不満を「感情」ではなく「事実」として伝える
- 解決策の提案（希望シフトの提出など）も添えると効果的
相談しづらい職場環境であれば、労働組合や外部の労働相談窓口を活用するのも一つの方法です。
第三者を通じて声を届けることで、状況が改善されるケースもあります。
活用できる外部窓口の例
- 労働組合（加入していれば）
- 各自治体の労働相談センター
- 厚生労働省「総合労働相談コーナー」
改善が難しい場合の転職も視野に
相談しても状況が改善されない、もしくはそもそも話を聞いてもらえないという場合は、転職を視野に入れるのも現実的な選択肢です。
夜勤回数の公平性に配慮している職場や、シフト体制が明確にルール化されている施設も増えてきており、自分に合った働き方ができる場所を見つけることで、長く安心して働けるようになります。
転職を考えるタイミングの目安
- 夜勤の偏りが半年以上続いている
- 相談しても改善される気配がない
- 体調や精神的に限界を感じている
介護職専門の転職エージェントなどを活用すれば、自分の希望に沿った施設や働き方を効率よく探すことができます。
「辞める」ことがゴールではなく、「より良い環境で長く働く」ことを目的に、前向きな判断をしていくことが大切です。
まとめ｜夜勤回数の不公平感を解消し、働きやすい職場を目指す
夜勤回数の不公平感は、介護職として働く多くの現場で起こり得る問題です。
夜勤の負担が特定の職員に偏れば、体力的にも精神的にも限界を迎えやすくなります。また、夜勤手当の有無が収入に直結するため、「夜勤が少なくて給料が減る」といった別の不満にもつながります。
こうした不公平が放置されると、職場全体のモチベーションや人間関係にも悪影響を及ぼしかねません。実際、そうした雰囲気を感じたことがある介護職の方も多いのではないでしょうか。
夜勤回数に不満を感じたときは、まず自分の状況を客観的に把握し、冷静に相談することから始めましょう。感情的に訴えるのではなく、事実と記録に基づいた伝え方を意識すれば、改善に向けた対話がしやすくなります。
また、外部の相談窓口を活用する、改善が見込めない場合は転職を視野に入れるといった行動も、自分を守る大切な手段です。
特に何度か上長に相談をしても改善がなされない場合には、組織的に根深い問題があるか、人員不足の解消が難しい職場、そのほかコミュニケーションに解消できない問題がある可能性が隠されているかもしれません。
働きやすい職場を見つけることは、介護というやりがいのある仕事を長く続けるうえで非常に重要です。不満を我慢し続けるのではなく、一歩踏み出して環境を変えていくことで、介護職として長く活躍していけるでしょう。